ADHD（注意欠如・多動症）は、不注意、多動性、衝動性といった特性を持つ発達障害です。職場でミスや困難に直面することがあるものの、適切な仕事環境と役割を見つければ、これらの特性は大きな強みとなり得ます。
この記事では、ADHD特性を持つ人が仕事で直面する困難への対処法や、その長所をどのように活かすことができるのか、そしてどのような職種が適しているのかについて詳しく解説していきます。また、職場での適応やキャリア構築をサポートするための具体的なアドバイスも提供します。
ADHDの特性を理解して、仕事上の課題を克服しよう！
職場での日常生活において、意に反して様々な問題に直面することがあります。例えば、以下のような場面があるかもしれません。
- 忘れ物やミスが頻繁に発生する
- 約束の時間に間に合わないことが多い
- 集中して作業に取り組むのが困難
- スケジュールの管理に苦労する
- 提出書類に不備が見られる
- 長時間のミーティングが苦痛に感じる
これらの問題は、多くの人が経験するものですが、ADHD（注意欠陥・多動性障害）の特性を持つ人々にとっては、これらの問題がより顕著に表れることがあります。周囲からの誤解を受けることもあり、それによって心を痛めている人もいるでしょう。
この記事では、ADHDの特性を理解し、それに基づいて職場で生じる問題やそれらの解決策を探ることに焦点を当てています。ADHDの特性を持つ人々が自分に合った仕事や働き方を見つけるための考え方、仕事の調整方法、相談できる場所についても詳しく紹介します。
また、記事の終わりには、ADHDの特性を持つ人々の実際の職場経験についての体験談も掲載しています。これらの情報が、理解を深め、より良い職場環境を築くための一助となれば幸いです。
苦手を乗り越え、強みを活かすためのチャレンジ
ADHD（注意欠陥・多動性障害）の特性を持つ人は、仕事の中で特有の困難に直面することがありますが、一方で「好奇心旺盛」「行動力がある」といった際立った長所も持っています。
ADHD特性による仕事上のチャレンジと対策
ADHDの特性は個人によって異なりますが、一般的には次のような特徴があります。
- 集中力が続かない
- 注意力が散漫になる
- 落ち着きがない
- 忘れやすい
- 行動の順序付けが苦手
これらの特性は、職場での以下のような困難を引き起こすことがあります。
- 仕事でのミスが増える
- 作業の遅延
- スケジュール管理の難しさ
- 書類の不備や紛失
- 仕事の優先順位がつけにくい
- マルチタスクの苦手さ
- 衝動的な言動
- 独断で行動してしまうこと
これらの問題に対しては、次のような方法が効果的です。
- チェックリストを活用して確認作業を行う
- 同僚にダブルチェックを頼む
- タイマーやアラームを使って時間管理を行う
- 物の置き場所を定め、ラベル付けする
- 仕事のリストを作成し、優先順位を決める
- 完了したタスクをリストから削除して進行状況を可視化する
- 各業務についての相談相手を決め、定期的な報告やミーティングの時間を設ける
ADHDの特性による「強み」の活用
以下のようなADHDの特性は、職場での強みに変えることができます。
- 好奇心が旺盛
- 行動力が高い
- 興味のあることに深く没頭できる
- コミュニケーション能力が高い
- 決断力がある
これらの特性は、例えば次のような状況で力を発揮することができます。
- 初対面の人とも積極的にコミュニケーションを取ることができる
- 顧客の要求に迅速に対応する
- 徹底的な調査や研究を行う
- 豊富な話題で人との会話を円滑にする
- 素早い決断を下す
早期にうまく介入することで、ADHDの成人は、ADHDが仕事のパフォーマンスに与える影響をより自覚できるようになり、職業経験を成功させることができるかもしれない。
Alice R. Mao , Matthew Brams , Thomas Babcock & Manisha Madhoo (2011) A Physician’s Guide to Helping Patients with ADHD Find Success in the Workplace, Postgraduate Medicine, 123:5, 60-70, DOI: 10.3810/pgm.2011.09.2460
サポート体制の整備による「強み」の最大化
ADHDの診断を受けた人が職場で長所を最大限に活かすためには、客観的な評価や適切なアドバイスを提供してくれる同僚やサポート体制が重要です。例えば、一つの作業に時間を費やしすぎたり、相手の状況を考慮せずに催促を繰り返したりすることがあります。自分では適切に行動していると思っていても、周囲からの評価が低い場合やトラブルが生じることもあります。
このような状況では、作業内容や進め方について正しい指摘と評価を行ってくれる同僚や上司がいることで、仕事の効率が向上し、職場での関係も良好になります。
ADHDの特性を活かすことができる職種
ADHD（注意欠陥・多動性障害）の特性を持つ人がその能力を最大限に発揮できる職種についてご紹介します。ADHDの特性は個人によって異なるため、得意分野や関心のある領域、取り組みたい仕事も人それぞれです。ここで挙げる職種は参考例として、個々の興味や特性に合わせたキャリア選択の際に役立てていただければと思います。
営業職
営業職では、製品やサービスの魅力を伝え、顧客との良好な関係を築くコミュニケーション能力が求められます。ADHDの特性を持つ人は、行動力や柔軟な対応能力を生かし、新しい顧客との接点を作りやすいです。また、日々の業務が多様で、同じルーチンワークに縛られない点も魅力的です。
研究職
特定の分野に対する深い探求心と持続的な関心が求められる研究職は、ADHDの特性を活かせる可能性が高いです。興味を持った分野に対して集中して取り組むことで、新たな発見や進展を促すことができます。
ITエンジニア・プログラマー
システムやソフトウェアの開発には、集中力と創造性が必要です。ADHDの特性を持つ人は、新しいアイデアを生み出し、複雑な問題を解決する能力を持っています。この職種では、個人の興味や専門性を活かしながら、技術的なスキルを発展させることが可能です。
デザイナー
創造性と柔軟な思考が要求されるデザインの分野は、ADHDの特性を活かしやすい職種です。新しいアイデアやコンセプトを形にする能力は、この分野で高く評価されます。
コピーライター
クリエイティブな思考と豊かな感性が求められるコピーライターの仕事は、ADHDの特性を生かす絶好の機会です。新しいアイデアや斬新な表現で、魅力的な広告文を創造することができます。
広告ディレクター
広告キャンペーンの企画や制作管理を行う広告ディレクターは、複数のプロジェクトを同時に進行させる能力が必要です。ADHDの特性を持つ人は、多様なアイデアと迅速な意思決定を生かし、創造的なプロジェクトを成功に導くことができます。
経営者
自らのビジネスを立ち上げ、運営する経営者としては、柔軟な思考、迅速な意思決定、強い行動力が求められます。ADHDの特性を持つ人は、これらの能力を活かし、革新的な事業を創造することが可能です。
これらの例は、ADHDの特性を活かせる職種の一部に過ぎません。それぞれの職種には、会社の規模や文化などによって仕事の性質が異なるため、個人の適性や環境に合わせて慎重に選択することが重要です。
ADHD特性を持つ人のための適切な働き方の選択
ADHD（注意欠陥・多動性障害）の特性を持つ人々にとって、「どのような職種を選ぶか」だけでなく、「どのような働き方を選ぶか」というのも非常に重要な要素です。企業での一般雇用や障害者雇用による一般就労だけでなく、福祉的就労としての選択肢もあります。それぞれの働き方について詳しく見ていきましょう。
企業等での一般就労
一般就労は大きく分けて「一般雇用」と「障害者雇用」があります。どちらも企業と雇用契約を結んで働く形態ですが、採用条件や労働環境、職場での配慮が異なります。また、障害者雇用を目的とした特例子会社の存在も重要です。
一般雇用と障害者雇用（クローズ・オープン）
ADHDなどの特性や診断を公開して働く「オープン就労」と、これを開示しない「クローズ就労」の選択が可能です。障害者雇用では基本的にオープン就労となりますが、一般雇用でも自分の特性に関して話すことはできます。
特例子会社での就労
障害者雇用を促進する目的で設立された特例子会社は、サポート体制が充実しており、親会社の資源を活用することも可能です。ただし、求人数が限られているため競争が激しいこともあります。
福祉的就労（就労継続支援）
福祉的就労は、障害福祉サービスの一環として提供される働き方です。就労継続支援A型とB型の二つに分かれており、それぞれ特徴が異なります。
就労継続支援A型
事業所との雇用契約を結び、一般就労に近い形で働くことができます。最低賃金以上の報酬が支払われるほか、スキルアップを目指す環境が提供されます。実働時間は一般就労に比べて短いことが多いです。
就労継続支援B型
雇用契約は結ばず、作業によって得た収入を工賃として受け取ります。一般就労継続支援A型と比較して細分化された作業を担当することが多いです。
これらの働き方は、ADHDの特性や個人の状況に応じて選択することができます。一般雇用でも、障害者雇用でも、福祉的就労でも、それぞれの働き方にはメリットと考慮すべき点があります。自分にとって最適な働き方を見つけるためには、自分の特性を理解し、それに合わせた選択をすることが重要です。また、障害のある人が働きやすいように合理的配慮をする義務が企業にはあるため、自分の状況に合わせた支援を受けることが可能です。
AI福祉研究所を運営している株式会社パパゲーノでは、東京にてAIを活用した仕事に挑戦できる就労継続支援B型事業所「パパゲーノ Work & Recovery」を運営しています。精神障害・発達障害のある方がパソコンを使った仕事で活躍しています。
ADHD診断のタイミングに合わせた働き方の調整
ADHD（注意欠陥・多動性障害）の診断は、人によって異なる時期に行われます。子供の頃に診断される人もいれば、大人になってから困難に直面し診断を受けるケースもあります。
ADHDは小児期に診断されることが多いが、青年期や成人期まで続くこともある。
Arnold, L. E., Hodgkins, P., Kahle, J., Madhoo, M., & Kewley, G. (2020). Long-Term Outcomes of ADHD: Academic Achievement and Performance. Journal of Attention Disorders, 24(1), 73-85. https://doi.org/10.1177/1087054714566076
ここでは、診断のタイミングに応じた働き方の調整方法についてご紹介します。
ADHDの診断を受けていないが、働きながら困難を感じている場合
仕事での困難があるものの、ADHDの診断を受けていない場合、まずは自分でできる範囲の対策を試みながら、必要に応じて医療機関への受診を検討することが重要です。困難な状況を放置するとストレスや不安が増大する恐れがあります。また、診断を受けることで、新たな対処法や支援機関について知ることができます。
職場での勤務時間や日数の調整、周囲の協力を得る方法なども検討し、必要ならば相談を行うとよいでしょう。
「ADHDかもしれない」と感じて受診し、診断を受けた場合
ADHDの診断を受けた後は、その事実を職場に伝えるかどうかを考える必要があります。診断について公開することは難しいと感じることもありますが、オープンにすることで対処法を相談しやすくなるメリットも存在します。信頼できる上司や同僚にのみ伝える方法もあり、仕事内容や働き方の調整を望む場合は、オープンにすることを検討してみる価値があります。
退職後に医師からADHDと診断された場合
仕事が上手くいかず退職した後にADHDと診断された場合、医師のアドバイスに基づき、今後のキャリアプランを練ることが重要です。一般雇用だけでなく、障害者雇用や福祉的就労といった選択肢も検討できます。また、障害者支援制度の利用など、自分の特性や体調に合わせた働き方を見つけることが可能です。
どのケースにおいても、自分の特性を理解し、それに合った働き方を選択することが、長期的なキャリアの成功と幸福に繋がります。また、職場環境や個人の状況に応じて、適切なサポートを受けられるように積極的に相談することが重要です。
ADHD特性を持つ人のための効果的な仕事探しの方法
ADHD（注意欠陥・多動性障害）の特性を持つ人が仕事を探す際には、特定の方法やリソースを利用することが有効です。以下では、ADHD特性を持つ人に適した仕事探しの方法をいくつかご紹介します。
ハローワーク（公共職業安定所）を利用する
ハローワークは、就職を希望する全ての人に対して無料で就労相談や求人紹介を提供している国の機関です。ここでは、「障害者相談窓口」も設置されており、障害者雇用に精通した専門の職員からアドバイスを受けることができます。障害者手帳がなくても相談が可能です。
障害者雇用の求人に応募する場合は障害者手帳が必要ですが、一般雇用の場合もADHDの特性を踏まえた就職相談が受けられます。
民間の就職情報サイトや人材紹介会社を活用する
さまざまな就職情報サイトや人材紹介会社は、多様な求人情報を提供しています。これらのサービスを利用することで、一般雇用や障害者雇用の求人を幅広く探すことが可能です。
職場の雰囲気や働いている人の体験談、採用条件など、具体的な情報が掲載されていることも多く、仕事のイメージを持ちやすくなります。また、個々の希望や条件に応じて求人を紹介してくれる人材紹介会社のサービスも有効です。
企業のホームページをチェックする
特定の企業や業界で働きたい場合は、直接その企業のホームページを確認するのも良い方法です。多くの企業は新卒採用、中途採用、障害者雇用に関する情報をホームページに掲載しています。
障害者雇用に関する情報がない場合でも、企業に直接問い合わせを行うことが可能です。また、オンラインで直接応募できるエントリーフォームが設置されていることもあります。
これらの方法を利用することで、ADHDの特性に合った職場を見つけることができるでしょう。自分の特性や条件に合った職場を見つけるためには、複数の方法を組み合わせて活用するのが効果的です。また、ADHDの特性を理解し、受け入れてくれる職場環境を見極めることが重要です。
就職に困難を感じている場合の支援制度の利用
仕事の選択や就職活動に不安を感じている方々には、様々な支援制度が用意されています。特にADHDの特性を持つ人にとっては、これらの支援を活用することで、より適切な仕事を見つけやすくなります。主要な支援制度をご紹介します。
就労移行支援
人が一般就労に向けて準備するための支援を提供します。このサービスでは、必要なスキル獲得や職業訓練を受けることができます。
事業所によって提供されるトレーニング内容は異なり、一般的にはパソコン操作や実務経験の習得などが含まれます。利用料は所得に応じて異なり、一部自己負担が必要な場合もあります。
職業訓練（ハロートレーニング）
職業訓練は、就職に必要な技術やマナーを学ぶための制度です。雇用保険を受給している人が対象の「公共職業訓練」と、それ以外の人が対象の「求職者支援訓練」があります。
提供される訓練内容は多岐にわたり、事務、IT、建設・製造業、ファッション、介護など、施設によって異なります。
障害者トライアル雇用
障害者トライアル雇用は、ハローワークに求人を出している企業で一定期間働くことができる制度です。この期間は通常3ヶ月間で、テレワークなど特定の条件下では最長6ヶ月、精神障害の診断がある場合は最長12ヶ月まで延長可能です。
トライアル雇用を通じて、企業側と応募者側が相互のマッチングを確認し、問題がなければ正式な雇用に進むことができます。
これらの制度は、ADHD特性を持つ人が自分に合った仕事を見つけ、職場環境に適応するための有効な手段です。どの制度も一定の条件が設けられているため、具体的な情報や利用方法については、お住まいの地域のハローワークなどの関連機関に確認することが大切です。
ADHD特性を持つ人のための仕事選びと最適な職場環境についてのまとめ
ADHD（注意欠陥・多動性障害）の特性を持つ人々にとって、仕事内容や職場環境が適切でない場合、心理的・身体的なストレスが大きくなることがあります。自身の特性や傾向を理解し、苦手なことや得意なことを把握することは、適切な職場選びや働き方を見つける上で重要です。
ADHDの大人に対するサポートと励ましの重要性は、いくら強調してもしすぎることはない。中略 彼らを評価し励ましてくれる人のもとで働く機会は、前向きで、しばしば人生を変えるような影響をもつ。
Nadeau, K. G. (2005). Career choices and workplace challenges for individuals with ADHD. Journal of Clinical Psychology, 61(5), 549-563.
自分に合った職場や働き方を見つける過程で、主治医や地域の福祉サポート窓口、さまざまな支援機関など、相談できる場所は多くあります。一人で悩むのではなく、これらのリソースを活用して、自分に合った支援や仕事環境を探すことが推奨されます。
職場選びや働き方の調整においては、自己の特性やニーズを理解し、それを踏まえた上でのキャリアプランニングが不可欠です。ADHDの特性を持つ人々が自分らしく働くためには、職場での理解と適切な配慮が必要とされます。このためには、自身の状況をオープンにし、必要な支援を得るためのコミュニケーションが重要となります。
また、職場でのストレスや不安を軽減するためには、仕事の内容や職場の環境だけでなく、自身の心身の健康を維持することが重要です。自分に合ったペースで働くこと、適切な休息を取ること、ストレス管理の技術を身につけることなどが、心身の健康を保ちながら働くためには必要となります。
最後に、ADHDの特性を持つ人々が成功し、満足感を得るためには、自身の特性を理解し受け入れ、それを活かせる職場環境を見つけることが大切です。自己の特性に合った職場や働き方を見つけることで、より充実した職業生活を送ることが可能になります。
